子どもが生まれるときに考えたい、お金に関する3つのこと

就職結婚と同じくらい、人生の大きな転機となるのが妊娠・出産ではないでしょうか? 自分のお腹の中に新たな命を宿すことはとても素敵な経験ですよね。もちろん父親となる男性にとっても、子どもが生まれることは喜ばしく、また大きな節目となります。

そんな出産や育児と切り離せないのが、お金の話。自分たちの大切な子どもだからこそ、お金の不安のない状態で迎えてあげたいですよね。

そこで今回は、子どもが生まれるときに考えたい、お金に関する3つのことをお伝えします。

子どもが生まれるときに考えたい、お金に関する3つのこと

1.子どもを産むときにかかるお金と、もらえるお金をチェック
2.子育てにかかるお金は教育費がポイント
3.積立や学資保険、投資を活用して養育費を貯めよう

1.子どもを産むときにかかるお金と、もらえるお金をチェック

妊娠が判明したら、産婦人科で妊娠検診を受けることになります。しかし、妊娠は病気でもケガでもありませんので、健康保険が適用されず、全額自己負担になるという点に注意しましょう。

子どもを産む際の分娩費用や出産に伴う入院費用も同様に保険適用外となるため、平均40〜50万円程度を自己負担することになります。

ただ、妊婦健診に対しては自治体ごとに「妊婦検査費の補助」として費用を一部負担してもらえますので安心してください。補助には申請が必要なので、妊娠が分かった時点で忘れずに手続きをしましょう。

また、分娩入院費用についても補助があるのでご安心を。会社員であれば健康保険組合から、専業主婦や自営業であれば自治体の国保から、出産一時金として42万円を受け取ることができます。出産前に「直接支払制度」を使うことを産院に申請しておけば42万円との差額だけを病院窓口で支払えばOK。

しかもかかった費用が42万円より低ければ差額分を振り込んでもらうことができます。この場合は別途申請が必要となります。

このほかにも、出産手当金や育児休業給付金など、出産や子育てに関しては様々な手厚いサポートがあります。積極的に利用して、金銭的な負担を減らしましょう。

「出産費用はどこまで公的助成があるの?」を読む

2.子育てにかかるお金は教育費がポイント

子どもを育てていくには、なにかとお金がかかります。共働きの夫婦の場合、育児休暇が終われば子どもを保育施設に通わせることになり、残業などで遅くなる場合は延長保育を利用することも。

小学校からは公立にするのか私立にするのかなど、家庭の教育方針によってかかってくる教育費には差が出ます。幼稚園から大学まで全て公立に通わせた場合、平均約782万円の費用がかかるとされています。対してすべて私立では平均約1965万円もかかるとのこと。決して安いとは言えない教育費。受験や入学などのタイミングにはまとまったお金を準備する必要があります。

3.積立や学資保険、投資を活用して教育費を貯めよう

子育て用の資産作りといえば、学資保険を思い浮かべる人も多いと思いますが、その前に活用したいのが、積立貯蓄や投資による資産運用です。

夫婦で家計をやりくりしながら毎月コツコツ貯めていきたい、という場合は積立貯蓄でいつでも必要なときに使えるよう準備しておくといいでしょう。もちろん教育費以外にも使えるので、万が一に備えることができます。

積立や保険の場合、満期にもらえる金額が分かっていて安心感がある分、積み立てた金額に対する大きなリターンは見込めません。一方、投資であれば運用次第でリターンが大きくなることも。

金融庁の調査によると、20代~70代の男女のうち3人に1人が投資経験があるとのこと。投資は始める時期が早ければ早いほど複利効果が得られ有利です。将来に備え、貯蓄と合わせて早めのスタートがオススメです。

まとめ

大切な我が子を育てていくためにお金はかかりますが、二人で協力しあって子育てをし、将来のことをイメージしながら教育費を貯蓄していくことは、とても楽しいことでしょう。

ぜひ公的補助をうまく活用しながら、将来のマネープランを考慮して、積立貯蓄や投資などで資産形成していきましょう。お金の不安を減らすことで、安心して子育てすることができると思いますよ。

次回は12/27(木)配信予定です。